アメリカ警察が使う「犯罪予知ソフト」は未来の警察の形

android-150225

突然だが想像してみてほしい。
犯罪予知もビッグデータで行えるようになる時代が近づいている。

蓄積された膨大な情報を解析し応用する「ビッグデータ」は企業の経済活動はもちろん、医療分野や果ては犯罪対策にも期待を寄せられています。すでにアメリカではビッグデータに基づいた「犯罪予知」ソフトが使用されており、その効果が注目されています。

スポンサーリンク

パトロール用の地図をビッグデータで生成

アメリカの約60都市の警察では、パトロールへ行く警官たちへ担当地域の地図が手渡され、その地図上にある赤く囲まれた区画へ行くように指示されています。

パトロール用の地図は警察の犯罪分析官が作ったものではなく、「プレドポル」という「犯罪予知」ソフトウェアによって生成されています。

「プレドポル」は独自のアルゴリズムによって過去の犯罪データを解析し、パトロール時に犯罪が起こりそうな場所を10から20か所ほど赤い枠で表示します。警官らは巡回時間のうち5%程度を赤い枠の地点でのパトロールに費やすことで、勘や経験だけに頼らず検挙率が高まるといいます。

「プレドポル」を活用している警察署が犯罪発生件数を2桁近く減らしていると知った各地の警察署では、予算不足に苦しむ中、年間1万15ドル(約120万円)を支払ってでも導入を検討しています。

実際に「プレドポル」を導入したカリフォルニア州サンタクルーズでは、初年度に空き巣が11%、強盗が27%も減少しており、その費用効果は高いと言えます。

「プレドポル」

「プレドポル」は、カリフォルニア州サンタクルーズを拠点にする創業3年目の犯罪予知を専門としたIT企業です。

すでに370万ドルもの資金を調達しており、ゲーム会社「アタリ」の元副社長だったラリー・サミュエルズを最高経営責任者(CEO)に迎えるなどさらなる飛躍を見据え、「プレドポル」の2015年の売り上げを500万~600万ドルと予測しています。

「犯罪予知」とはいえ、「プレドポル」はあらかじめ犯罪者を特定するわけではなく、時間や場所、犯罪の種類を分析して犯罪が発生しそうな位置を特定し、犯罪パターンを導き出すものだとしています。

このアルゴリズムは、同社の創業者らが地震の発生パターンを研究している際に生まれたといい、地震も犯罪も元をたどれば、不変要因(震源となる断層や、騒々しい居酒屋)と、変動要因(余震や、ギャング間抗争など)のいずれかに分類できるとし、地震や犯罪の発生率と連動していると断言します。

「プレドポル」の効果はまだ実証されたわけではありません。

警官の先入観や市民の不安といった課題もありますが、データを生かすも殺すも、それを利用する人自身だということに違いはありません。

スポンサーリンク

コメントをどうぞ

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です