日本の労働人口の49%は10年後に人工知能やロボットで代替される

突然だが想像してみてほしい。
人工知能やロボットは日々成長する。人間には人間にしかできないことをしていこう。

株式会社野村総合研究所は12月2日、10～20年後に日本の国内労働人口の約半数49%にあたる職業は、人工知能やロボットで代替される可能性が高いという推計を発表しました。

推計はイギリス・オックスフォード大学のマイケル A. オズボーン准教授とカール・ベネディクト・フレイ博士との共同研究として実施され、独立行政法人・労働政策研究・研修機構の「職務構造に関する研究」により分類された601種類の職業について、オズボーン准教授がアメリカおよびイギリスを対象に実施した分析と同様の手法で行われました。

分析によると、日本では49%、アメリカでは47%、イギリスでは35%の労働人口が、人工知能やロボットで代替される可能性が高いという結果が得られています。

日本の労働人口の49％が人工知能やロボット等で代替可能に：株式会社野村総合研究所

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創造性、協調性が必要な業務、非定型な業務は人間が担当

人工知能やロボットで代替される可能性が高いのは製造や販売といった現場作業が多く、逆に可能性が低いのはクリエイターや研究者、医者や保育士などが挙げられており、必ずしも特別な知識や技能が求められない職業や、データの分析、秩序に沿った体系的な操作が求められる職業は代替される可能性が高い傾向にある一方で、芸術など抽象的な概念の知識や、他の人間との協調、理解を求めるために交渉などが必要となる職業は代替が難しい傾向にあるようです。

野村総合研究所では、「あくまで技術的な代替可能性」について推計したものであるとしており、「実際に代替されるかどうかは、労働需給を含めた社会環境要因の影響も大きいが、今回の試算にそれらは含めていない」と説明しています。

人工知能やロボット等による代替可能性が高い100種の職業（50音順）

※職業名は、労働政策研究・研修機構「職務構造に関する研究」に対応

人工知能やロボット等による代替可能性が低い100種の職業

※職業名は、労働政策研究・研修機構「職務構造に関する研究」に対応